2012年 01月 05日
国益よりも省益だった山本五十六 |
歴史を英語で ”history” his story 彼の物語。 つまり、勝者の物語。
なので、日本で出回っている太平洋戦争史は 米国製って自覚がないとね。
だから、司馬遼太郎の坂本竜馬、阿川弘之の山本五十六 フィクションの世界観だよ。
米国が日本海軍首脳を洗脳したのは、米国の最終目的が中国の権益確保
そのために、米海軍の増強を議会に通す必要があり、
艦船が石炭から石油に代わった日本海軍は、石油欲しさに罠に嵌ってしまいました。
つまり国益より省益ということを仮定として検証します。
明治37年(1904)ポーツマス条約
日本 小村寿太郎
米国 セオドア・ルーズヴェルト大統領 (フランクリン・ルーズヴェルトの親戚)
(仮条約) 日本 桂太郎
米国 鉄道王 エドワード・ヘンリー・ハリマン
(参考)ハリマン、南満洲鉄道共同経営提案 1905年
大正2年 すでに海軍兵学校では、
米国が講和に熱心だったのは、米国は日露戦争前、満鉄に対し経済協力を結んでたが進まず、満州鉄道の権益 米国のアジア進出と親戚フランクリンの母の実家デラノ一族が満州でアヘン権益を持っていたので満州鉄道の共同運営をハリマンは提案し日本と仮条約を結んだが、日本は断った。 米国にNoと言った日本人、西園寺公望。軍部が満州から欧米商人を締め出す閉鎖主義をとり、米国世論を冷めさせた。
この結果が、米国でマスコミによる、日本人の印象を悪くしようとする始まりで、その20年後、1924年(大正13年)排日移民法が議会を通ってしまいます。
フランクリンの父は、ハドソン鉄道のオーナー ジェームズ。
このあたりが、日米戦争の発端になっているのでしょう。
大正6年(1917)国連に米国加盟 連合国5大国 日英仏米伊
大正10年(1921)4カ国条約 米英仏日 日英同盟は「発展的解消」
1929-33 F・ルーズベルトニューヨーク州知事
1924年7月1日 移民・帰化法に第13条C項修正追加(排日移民法)
昭和6年(1931)1931 9月18日 満州事変
昭和7年(1932)1月28日 上海事変 陸戦隊上陸(海軍)
1933年 米国 3月4日 F・ルーズベルト大統領誕生(ロクフェラーの傀儡?)
米国 6月16日 全国産業復興法
1934年 米国 海軍拡張法
(W・アヴェレル・ハリマン政界入り)
軍令部総長に伏見宮殿下が就任、良識派が辞めていく
結論として、『国際金融同盟 ナチスとアメリカ企業の陰謀』には、世界恐慌は戦争でしか乗り切れないと、金融家が考えていたとあります。 日本海軍が石油欲しさ と 米国の軍備拡張のため、第1次上海事変を野村吉三郎に起こさせ、もちろん英国を追い出すことも、そして、米内・山本・井上が米国世論に火をつけるため、日中戦争で残虐な行為をして、米国の言われるままに海南島を占領したとすると、話が通ります。
2011/11/29 イランの英国大使館が学生に襲撃されました。これをイランから英国を追い出す米国の手段としたら、70年前と同じことをしているわけです。
参考文献
広島大学平和研究センター IPSHU研究報告シリーズ 研究報告No.33
現代世界経済秩序の形成とアメリカ海軍の役割
―世界史の全体構図からみた「太平洋戦争」の歴史的意味とその教訓―
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/contents.htm
第2部ハルによる極東政策の展開とアメリカ海軍の役割 第2章
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Par2-1.pdf
第3章海軍整備の根拠とハルの極東政策の「岐路」
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Part2-2.pdf
特別寄稿 『戦争と石油(1)~太平洋戦争編~』 岩間敏
http://oilgas-info.jogmec.go.jp/pdf/0/652/200601_045a.pdf
『揚子江は今も流れている』 犬養建
『日銀 円の王権』 吉田祐二
『国際金融同盟―ナチスとアメリカ大企業の陰謀』 チャールズ・ハイアム
(追記)
小沢治三郎
昭和41年80歳で死去。昭和天皇は祭祀料7000円を下賜、サミュエル・E・モリソン博士より花束とともに「近代戦にふさわしい科学的リーダーシップをそなえた名提督」というメッセージが贈られた。祭祀料と集まった香典は遺族が小沢の意を汲み、潮会(元海軍兵士達の会)に寄付がなされた。
http://nangyo.blog85.fc2.com/blog-entry-3.html
モリソンがこうした賞賛を贈った日本の海軍軍人は小沢だけであり、通り一遍の社交辞令ではない。
陸軍は、「作戦終末点(補給が出来る限界点)」をパラオと考えていたが、海軍の連合艦隊司令部は、9個師団もあれば豪州を占領できるだろうと「作戦終末点」を無視する発言がでるなか、大本営でフィジー・サモアの占領案がでた。 その第一段階がポートモレスビー(ニューギニア)の占領。 (『「聖戦」』の名のもとに』)
サイパン島の斎藤中将の最期の電報。
「我々陸軍将兵一同は敵アメリカ軍を恨まずして日本海軍を永遠に恨みつつ玉砕する」
このページのみにコメントを入れてくる方は、あまりにも無礼なので
なので、日本で出回っている太平洋戦争史は 米国製って自覚がないとね。
だから、司馬遼太郎の坂本竜馬、阿川弘之の山本五十六 フィクションの世界観だよ。
米国が日本海軍首脳を洗脳したのは、米国の最終目的が中国の権益確保
そのために、米海軍の増強を議会に通す必要があり、
艦船が石炭から石油に代わった日本海軍は、石油欲しさに罠に嵌ってしまいました。
つまり国益より省益ということを仮定として検証します。
明治37年(1904)ポーツマス条約
日本 小村寿太郎
米国 セオドア・ルーズヴェルト大統領 (フランクリン・ルーズヴェルトの親戚)
(仮条約) 日本 桂太郎
米国 鉄道王 エドワード・ヘンリー・ハリマン
(参考)ハリマン、南満洲鉄道共同経営提案 1905年
大正2年 すでに海軍兵学校では、
米国が講和に熱心だったのは、米国は日露戦争前、満鉄に対し経済協力を結んでたが進まず、満州鉄道の権益 米国のアジア進出と親戚フランクリンの母の実家デラノ一族が満州でアヘン権益を持っていたので満州鉄道の共同運営をハリマンは提案し日本と仮条約を結んだが、日本は断った。 米国にNoと言った日本人、西園寺公望。軍部が満州から欧米商人を締め出す閉鎖主義をとり、米国世論を冷めさせた。
この結果が、米国でマスコミによる、日本人の印象を悪くしようとする始まりで、その20年後、1924年(大正13年)排日移民法が議会を通ってしまいます。
フランクリンの父は、ハドソン鉄道のオーナー ジェームズ。
このあたりが、日米戦争の発端になっているのでしょう。
大正6年(1917)国連に米国加盟 連合国5大国 日英仏米伊
大正10年(1921)4カ国条約 米英仏日 日英同盟は「発展的解消」
1929-33 F・ルーズベルトニューヨーク州知事
1924年7月1日 移民・帰化法に第13条C項修正追加(排日移民法)
昭和6年(1931)1931 9月18日 満州事変
昭和7年(1932)1月28日 上海事変 陸戦隊上陸(海軍)
1933年 米国 3月4日 F・ルーズベルト大統領誕生(ロクフェラーの傀儡?)
米国 6月16日 全国産業復興法
1934年 米国 海軍拡張法
(W・アヴェレル・ハリマン政界入り)
軍令部総長に伏見宮殿下が就任、良識派が辞めていく
昭和11年 ロンドン軍縮条約会議脱退
12月1日 山本五十六海軍次官 ~昭和14年8月29日
昭和12年(1937) 2月2日 米内光政海軍大臣 ~昭和14年8月29日
7月7日 盧溝橋事件(陸軍:大陸で、サッスーンにそそのかされた蒋介石と衝突)
8月13日 第2次上海事変(海軍)
8月15日 南京爆撃(海軍)
11月20日 宮中に大本営を設置
12月12日 パネー号事件(海軍)
1938年 米国 5月 第2次海軍拡張法
昭和14(1939)年2月 海南島上陸
7月 日米通商航海条約破棄通告
米国: 短期的目的:海軍の増強
日本: 石油欲しさの海軍省益
米国は議会の承認を得るためには、日本海軍を利用(輸入石油の対米依存率80%)
日本海軍は国益より省益のため、石油を買うため、海軍は米国のあやつり人形であった。
米国は、日本の中国侵略を利用して、海軍増強を議会で通していきました。
まず、昭和7年の時代背景を見ると、米国の太平洋艦隊の増強が必要でありました。
(引用開始)
1、(1932年 昭和7年)当時の日本海軍は、「米国アジア艦隊は巡洋艦1隻を除き到底海戦に堪えることのできない劣勢艦の集まりである」と観察しており、司令官のテイラー大将の非戦方針もこのためであると考えられた。
(引用:広島大学平和研究センター IPSHU研究報告シリーズ 研究報告No.33 以下 IPSHU文とします。第2部 ハルによる極東政策の展開とアメリカ海軍の役割 第2章 p186)
(引用開始)
2、(1933年 連邦準備制度理事会の発足) このように、ロックフェラーは事実上ニューヨークを、アメリカを制覇したのである。そしてこのことは、アメリカを第2次世界大戦 へ巻き込む準備したことを意味することになるのである。
(引用:『日銀 円の王権』p161)
(引用開始)
「第一次海軍拡張法(Vinson-Trammel Act of 1934)は、条約海軍の建艦概念を使っていた。この法案の前に海軍拡張の前段階がある。ルーズヴェルト政権が誕生した後、1933年6月16日、全国産業復興法(National Industrial Recovery Act)が成立するが、その日に海軍建造費として2億3800万ドルを全国産業復興資金から建艦費に移し変えるのである。」(引用:IPSHU文 第2部第3章p197)
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Part2-2.pdf
3、日本海軍の体質が、国益より省益、しかも石油の対米依存度80%
海軍の体質を表す文章として
(引用開始)
「いや、大体日本の海軍というところは昔から癖が一つあるのですよ。原則論をやらせれば実に物分りがいいのです。世界の大勢にも明るく、勉強もしっかりして紳士です。ところが一旦具体的な海軍の利害に関して来ると、これはまた極端に海軍本位になってしまうのです。-もっともこれは海軍の中国勤務の将校だけの話かも知れませんがね。-たとえば、汪先生の和平政府など出来なくても、それが海軍のためにプラスにならなければ、和平政府など出来なくても、こっちの知ったこっちゃないという現金なところがあるのです」
(引用:『揚子江は今も流れている』p276)
(引用開始)
昭和16年10月7日 陸軍省の武藤章軍務局長は「海軍が戦争に勝てない」と言ってくれれば、陸軍内部の強硬派を抑えるとして、内閣書記官長(現官房長官)を通じて斡旋を試みたが、海軍からは「近衛首相に一任」以外の言葉は出てこなかった。「戦争が出来ない海軍に予算、鉄鋼、石油は必要ない」と言われるのを恐れたのである。
(引用:Essey 岩間敏 『戦争と石油』p56)
昭和14年 日本の海外に対する石油依存度が92%(うち米国が80%)
(引用:Essey 岩間敏 『戦争と石油』p49)
以上のことから、海軍はロックフェラーの言いなりと考えられます。それなので、第1次上海事変における 第3艦隊の陸戦隊上陸は、米国にとって第一次海軍拡張法の議会通過ができたと思います。
また、第3艦隊 司令長官 野村吉三郎中将が、1914-1917 米国日本大使館付武官のとき、前年より、連邦準備制度の発足で、ロックフェラーがNY金融を制覇し、F・ルーズベルト海軍次官(1913-1920)、ロックフェラーとの関係は、十分持てたと思われます。
山本五十六は、1919-1921 F・ルーズベルトの母校でディロン家が監督するハーバードへ留学
(野村吉三郎は、真珠湾の時、遅れて宣戦布告した駐米日本大使。この功績により受勲、ディロン・リード銀行がハリマンと共に日本に戦費を融資)
アシュケナージ系ユダヤ人の受け入れに激怒した、ロス茶サッスーンは大陸から日本を追い出そうとした結果 昭和12年7月7日の盧溝橋事件が宣戦布告なき開戦。 海軍が米内、山本五十六体制になってから、いわゆる河豚計画のアシュケナージ系ユダヤ人保護で、米国の要請があったのかは分かりませんが、8月15日 南京爆撃が始まり、上海あたりで暴れだしました。 これが河豚の毒に当ってしまったのですね。 もちろん爆撃は、石油欲しさで米国の言いなりの米内・山本・井上によるものと考えます。 また長谷川第三艦隊司令長官は第三国人と市民に避難することを勧告する宣言を発表する。事実上の南京無差別爆撃の通告に等しいものです。
(引用)
ハルは日本側の無差別南京爆撃による、中国在留アメリカ市民の生命、財産、権利と中国の日本占領地域での米国企業に対する侵害に対して抗議を繰り返していた。なるほど、海軍拡張は順調に進み、中国に対する同情がアメリカ国民の中に醸成されているかに見えた。しかし海軍拡張についても、このことで国民が太平洋で強制外交を支持していたわけではなく、より強力な海軍の存在によって、将来アメリカが戦争に巻き込まれる可能性が少なくなると考えていたからにすぎない。このため、ハルは国民世論の変換を促す機会があるまでは、ルーズヴェルトの海軍中心主義を前面に引き出すのは慎重であったし、日本に対する強硬策を控えていた。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p211)
南京爆撃でも、まだ米国民にとって、日本はどうでも良いことで、海軍の増強予算は議会で通りつらいと考えられます。そこで、911やルシタニア号のようなやらせが必要となりました。
パナイ号事件( Panay incident パネー号事件 )
(引用)
1937年12月12日、日本海軍機が南京北部の揚子江にいたアジア艦隊所属のパネー号を撃沈し、さらに近くのスタンダード石油のタンカー3隻を爆撃した。アメリカ軍艦は、はっきりとその標識をつけており、生存者に機関銃を向けた日本人の行為は、故意による攻撃を示すもので、3人のアメリカ人の生命が失われた。新聞の見出しは日本の行為をアメリカ人家庭に伝え、映画館ではパネー号に乗艦していた報道写真家がとらえた日本海軍機が攻撃する記録映画を見せてアメリカ人の反日感情を煽った。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p213)
海軍機の誤爆となっているが、そこに偶然にもプロの記者カメラマンが乗船。
スタンダード石油のタンカーの誤爆付とは出来すぎ。
「1937年秋冬コレクション」 http://latemhk.tdiary.net/20061212.html#p01
(引用開始:p217)
パネー号事件関連記事が新聞から消えないうちに、日本の南京侵入、アメリカ財産の侵害、アメリカ居留民の虐待をめぐる抗議が引き続き起され、日本の戦争への動きを見れば、中国におけるアメリカ人やヨーロッパ人の権利に対する配慮等はなく戦域がどんどん進められ、日本がアメリカの地位を危うくしていることがアメリカ人の前に明白になっていく。
(中略)
3 枢軸国を仮想敵国とした第二次海軍拡張法成立へのハルの積極的貢献
(1) 無条約海軍時代の建艦計画に関するハルの認識
39年度の海軍支出予算法案(Navy Department Appropriation Bill for1939)を1938年1月25日に可決した。これには1934年、第1次海軍拡張計画に従った戦艦2隻、軽巡洋艦2隻、駆逐艦8隻、潜水艦6隻の建造が含まれていた。その1週間後に、ルーズヴェルトは再軍備に関する特別教書を発表し、承認したばかりの建造量の20%増加を訴えた。この要請には戦艦2隻、巡洋艦2隻が追加されていたのである。それに加えて、「エッセクス」級空母建造計画を含む69隻、総計40万トンの艦隊増強、航空機3000機を目指す第2次海軍拡張法(Naval Expansion Act of 1938)が1938年5月17日に成立した。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p218)
(引用)
1937年に宣戦布告なき日中戦争が始まった、中国にあるアメリカ人の生命、資産の被害にたいして、ハルは抗議をくりかえすばかりであった。ルーズヴェルトの「隔離宣言」も国民の猛反対を受け、「ルードロー法案」が準備されるに至った。この窮地を救ったのは、1937年12月12日に起こったパネー号事件であった。ハルは、これを世論喚起と議会対策の最大のチャンスと捉えていた。日本がアメリカの地位を危うくしていることが、アメリカ人の眼前に明白になっていった
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p233)
そして、昭和14年(1939)2月10日 大本営は、海軍側よりの要望により海南島に台湾の混成旅団を派遣して占領させた。ついに海南島上陸です。 (引用) 「明らかに戦争を太平洋まで拡大しようとする危険極まりない決意のもとに行われているのである。」 (『揚子江は今も流れている』p117)ということで、誰がどう考えても、海南島の地政学的な位置からして、米英仏への実質的な宣戦布告です。 そして、軍縮条約のない海軍は増大して、益々石油が必要になっています。米国からの命令とあれば納得がいきます。
そして、米国が戦争準備が整いつつあり、また米国民に納得いかせることが海南島攻略でできました。 1939年 昭和14年7月28日 日米通商航海条約破棄通告をしてきました。石油を頼っていた海軍は、はしごを外された形になってしまいました。
ここで仮説として、 もし対米戦に勝つのなら、戦争を我慢すること。 そうすれば、米国の経済は実は日本への輸出でもっていたのが、対日禁輸措置でどん底に落ちていたのでしたからね。 トラトラトラは、米国を助けました。
また、ナチス・ドイツから潜水艦の運用について、補給航路の遮断が効果的と教わっているはずですが、帝国海軍が潜水艦による補給路遮断をしませんでした。 りっぱな潜水艦を持っていても、空母ワスプを沈めて喜んでいる使い方ですから。
『国際金融同盟 ナチスとアメリカ企業の陰謀』には、 スタンダード石油は、真珠湾後も、西インド諸島から、スペインへ、ナチの石油を輸出し、英国などの臨検のため、米政府が許可書を発行していたとありました。 また、メキシコから日本へも石油を運んでいたのですが、 こちらも、石油欲しさに、米国の補給部隊を攻撃しない裏取引があったとしか考えられません。
特に航空用燃料の精製技術が劣り、高オクタン価の燃料が日本は作れないと岩間氏の文p49 にありました。四式戦や紫電改のエンジンは、当初から100オクタン価で設計されたものですから、ひょっとすると真珠湾後まで、航空用燃料をロックフェラーに頼っていた可能性すら考えてしまいます。 あくまでも推測ですが。
12月1日 山本五十六海軍次官 ~昭和14年8月29日
昭和12年(1937) 2月2日 米内光政海軍大臣 ~昭和14年8月29日
7月7日 盧溝橋事件(陸軍:大陸で、サッスーンにそそのかされた蒋介石と衝突)
8月13日 第2次上海事変(海軍)
8月15日 南京爆撃(海軍)
11月20日 宮中に大本営を設置
12月12日 パネー号事件(海軍)
1938年 米国 5月 第2次海軍拡張法
昭和14(1939)年2月 海南島上陸
7月 日米通商航海条約破棄通告
米国: 短期的目的:海軍の増強
日本: 石油欲しさの海軍省益
米国は議会の承認を得るためには、日本海軍を利用(輸入石油の対米依存率80%)
日本海軍は国益より省益のため、石油を買うため、海軍は米国のあやつり人形であった。
米国は、日本の中国侵略を利用して、海軍増強を議会で通していきました。
まず、昭和7年の時代背景を見ると、米国の太平洋艦隊の増強が必要でありました。
(引用開始)
1、(1932年 昭和7年)当時の日本海軍は、「米国アジア艦隊は巡洋艦1隻を除き到底海戦に堪えることのできない劣勢艦の集まりである」と観察しており、司令官のテイラー大将の非戦方針もこのためであると考えられた。
(引用:広島大学平和研究センター IPSHU研究報告シリーズ 研究報告No.33 以下 IPSHU文とします。第2部 ハルによる極東政策の展開とアメリカ海軍の役割 第2章 p186)
(引用開始)
2、(1933年 連邦準備制度理事会の発足) このように、ロックフェラーは事実上ニューヨークを、アメリカを制覇したのである。そしてこのことは、アメリカを第2次世界大戦 へ巻き込む準備したことを意味することになるのである。
(引用:『日銀 円の王権』p161)
(引用開始)
「第一次海軍拡張法(Vinson-Trammel Act of 1934)は、条約海軍の建艦概念を使っていた。この法案の前に海軍拡張の前段階がある。ルーズヴェルト政権が誕生した後、1933年6月16日、全国産業復興法(National Industrial Recovery Act)が成立するが、その日に海軍建造費として2億3800万ドルを全国産業復興資金から建艦費に移し変えるのである。」(引用:IPSHU文 第2部第3章p197)
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Part2-2.pdf
3、日本海軍の体質が、国益より省益、しかも石油の対米依存度80%
海軍の体質を表す文章として
(引用開始)
「いや、大体日本の海軍というところは昔から癖が一つあるのですよ。原則論をやらせれば実に物分りがいいのです。世界の大勢にも明るく、勉強もしっかりして紳士です。ところが一旦具体的な海軍の利害に関して来ると、これはまた極端に海軍本位になってしまうのです。-もっともこれは海軍の中国勤務の将校だけの話かも知れませんがね。-たとえば、汪先生の和平政府など出来なくても、それが海軍のためにプラスにならなければ、和平政府など出来なくても、こっちの知ったこっちゃないという現金なところがあるのです」
(引用:『揚子江は今も流れている』p276)
(引用開始)
昭和16年10月7日 陸軍省の武藤章軍務局長は「海軍が戦争に勝てない」と言ってくれれば、陸軍内部の強硬派を抑えるとして、内閣書記官長(現官房長官)を通じて斡旋を試みたが、海軍からは「近衛首相に一任」以外の言葉は出てこなかった。「戦争が出来ない海軍に予算、鉄鋼、石油は必要ない」と言われるのを恐れたのである。
(引用:Essey 岩間敏 『戦争と石油』p56)
昭和14年 日本の海外に対する石油依存度が92%(うち米国が80%)
(引用:Essey 岩間敏 『戦争と石油』p49)
以上のことから、海軍はロックフェラーの言いなりと考えられます。それなので、第1次上海事変における 第3艦隊の陸戦隊上陸は、米国にとって第一次海軍拡張法の議会通過ができたと思います。
また、第3艦隊 司令長官 野村吉三郎中将が、1914-1917 米国日本大使館付武官のとき、前年より、連邦準備制度の発足で、ロックフェラーがNY金融を制覇し、F・ルーズベルト海軍次官(1913-1920)、ロックフェラーとの関係は、十分持てたと思われます。
山本五十六は、1919-1921 F・ルーズベルトの母校でディロン家が監督するハーバードへ留学
(野村吉三郎は、真珠湾の時、遅れて宣戦布告した駐米日本大使。この功績により受勲、ディロン・リード銀行がハリマンと共に日本に戦費を融資)
アシュケナージ系ユダヤ人の受け入れに激怒した、ロス茶サッスーンは大陸から日本を追い出そうとした結果 昭和12年7月7日の盧溝橋事件が宣戦布告なき開戦。 海軍が米内、山本五十六体制になってから、いわゆる河豚計画のアシュケナージ系ユダヤ人保護で、米国の要請があったのかは分かりませんが、8月15日 南京爆撃が始まり、上海あたりで暴れだしました。 これが河豚の毒に当ってしまったのですね。 もちろん爆撃は、石油欲しさで米国の言いなりの米内・山本・井上によるものと考えます。 また長谷川第三艦隊司令長官は第三国人と市民に避難することを勧告する宣言を発表する。事実上の南京無差別爆撃の通告に等しいものです。
(引用)
ハルは日本側の無差別南京爆撃による、中国在留アメリカ市民の生命、財産、権利と中国の日本占領地域での米国企業に対する侵害に対して抗議を繰り返していた。なるほど、海軍拡張は順調に進み、中国に対する同情がアメリカ国民の中に醸成されているかに見えた。しかし海軍拡張についても、このことで国民が太平洋で強制外交を支持していたわけではなく、より強力な海軍の存在によって、将来アメリカが戦争に巻き込まれる可能性が少なくなると考えていたからにすぎない。このため、ハルは国民世論の変換を促す機会があるまでは、ルーズヴェルトの海軍中心主義を前面に引き出すのは慎重であったし、日本に対する強硬策を控えていた。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p211)
南京爆撃でも、まだ米国民にとって、日本はどうでも良いことで、海軍の増強予算は議会で通りつらいと考えられます。そこで、911やルシタニア号のようなやらせが必要となりました。
パナイ号事件( Panay incident パネー号事件 )
(引用)
1937年12月12日、日本海軍機が南京北部の揚子江にいたアジア艦隊所属のパネー号を撃沈し、さらに近くのスタンダード石油のタンカー3隻を爆撃した。アメリカ軍艦は、はっきりとその標識をつけており、生存者に機関銃を向けた日本人の行為は、故意による攻撃を示すもので、3人のアメリカ人の生命が失われた。新聞の見出しは日本の行為をアメリカ人家庭に伝え、映画館ではパネー号に乗艦していた報道写真家がとらえた日本海軍機が攻撃する記録映画を見せてアメリカ人の反日感情を煽った。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p213)
海軍機の誤爆となっているが、そこに偶然にもプロの記者カメラマンが乗船。
スタンダード石油のタンカーの誤爆付とは出来すぎ。
「1937年秋冬コレクション」 http://latemhk.tdiary.net/20061212.html#p01
(引用開始:p217)
パネー号事件関連記事が新聞から消えないうちに、日本の南京侵入、アメリカ財産の侵害、アメリカ居留民の虐待をめぐる抗議が引き続き起され、日本の戦争への動きを見れば、中国におけるアメリカ人やヨーロッパ人の権利に対する配慮等はなく戦域がどんどん進められ、日本がアメリカの地位を危うくしていることがアメリカ人の前に明白になっていく。
(中略)
3 枢軸国を仮想敵国とした第二次海軍拡張法成立へのハルの積極的貢献
(1) 無条約海軍時代の建艦計画に関するハルの認識
39年度の海軍支出予算法案(Navy Department Appropriation Bill for1939)を1938年1月25日に可決した。これには1934年、第1次海軍拡張計画に従った戦艦2隻、軽巡洋艦2隻、駆逐艦8隻、潜水艦6隻の建造が含まれていた。その1週間後に、ルーズヴェルトは再軍備に関する特別教書を発表し、承認したばかりの建造量の20%増加を訴えた。この要請には戦艦2隻、巡洋艦2隻が追加されていたのである。それに加えて、「エッセクス」級空母建造計画を含む69隻、総計40万トンの艦隊増強、航空機3000機を目指す第2次海軍拡張法(Naval Expansion Act of 1938)が1938年5月17日に成立した。
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p218)
(引用)
1937年に宣戦布告なき日中戦争が始まった、中国にあるアメリカ人の生命、資産の被害にたいして、ハルは抗議をくりかえすばかりであった。ルーズヴェルトの「隔離宣言」も国民の猛反対を受け、「ルードロー法案」が準備されるに至った。この窮地を救ったのは、1937年12月12日に起こったパネー号事件であった。ハルは、これを世論喚起と議会対策の最大のチャンスと捉えていた。日本がアメリカの地位を危うくしていることが、アメリカ人の眼前に明白になっていった
(引用終わり:IPSHU文 第2部第3章 p233)
そして、昭和14年(1939)2月10日 大本営は、海軍側よりの要望により海南島に台湾の混成旅団を派遣して占領させた。ついに海南島上陸です。 (引用) 「明らかに戦争を太平洋まで拡大しようとする危険極まりない決意のもとに行われているのである。」 (『揚子江は今も流れている』p117)ということで、誰がどう考えても、海南島の地政学的な位置からして、米英仏への実質的な宣戦布告です。 そして、軍縮条約のない海軍は増大して、益々石油が必要になっています。米国からの命令とあれば納得がいきます。
そして、米国が戦争準備が整いつつあり、また米国民に納得いかせることが海南島攻略でできました。 1939年 昭和14年7月28日 日米通商航海条約破棄通告をしてきました。石油を頼っていた海軍は、はしごを外された形になってしまいました。
ここで仮説として、 もし対米戦に勝つのなら、戦争を我慢すること。 そうすれば、米国の経済は実は日本への輸出でもっていたのが、対日禁輸措置でどん底に落ちていたのでしたからね。 トラトラトラは、米国を助けました。
また、ナチス・ドイツから潜水艦の運用について、補給航路の遮断が効果的と教わっているはずですが、帝国海軍が潜水艦による補給路遮断をしませんでした。 りっぱな潜水艦を持っていても、空母ワスプを沈めて喜んでいる使い方ですから。
『国際金融同盟 ナチスとアメリカ企業の陰謀』には、 スタンダード石油は、真珠湾後も、西インド諸島から、スペインへ、ナチの石油を輸出し、英国などの臨検のため、米政府が許可書を発行していたとありました。 また、メキシコから日本へも石油を運んでいたのですが、 こちらも、石油欲しさに、米国の補給部隊を攻撃しない裏取引があったとしか考えられません。
特に航空用燃料の精製技術が劣り、高オクタン価の燃料が日本は作れないと岩間氏の文p49 にありました。四式戦や紫電改のエンジンは、当初から100オクタン価で設計されたものですから、ひょっとすると真珠湾後まで、航空用燃料をロックフェラーに頼っていた可能性すら考えてしまいます。 あくまでも推測ですが。
山本は、真珠湾攻撃の準備をしながら、大本営政府連絡会議などの正式会議にかけず、「やらせてもらえなければ、辞職する」と脅して、空気で攻撃を実現させた。海軍省や軍令部の反対を抑えて真珠湾攻撃を承認し、上奏した永野が山本を後押ししていた。永野が確信犯で、派手な戦術好きで真珠湾攻撃一本やりの山本を利用したという見方は可能だ。
戦後、巣鴨プリズンで国際検察局の尋問を受けた永野は、「海軍省も軍令部も永野も真珠湾攻撃に賛成でなかったが、山本を辞任させないために攻撃を承認した」旨を証言している。永野は、なぜ明らかに国益に反する行動を取ったのか。深い闇に包まれた謎だ。
結論として、『国際金融同盟 ナチスとアメリカ企業の陰謀』には、世界恐慌は戦争でしか乗り切れないと、金融家が考えていたとあります。 日本海軍が石油欲しさ と 米国の軍備拡張のため、第1次上海事変を野村吉三郎に起こさせ、もちろん英国を追い出すことも、そして、米内・山本・井上が米国世論に火をつけるため、日中戦争で残虐な行為をして、米国の言われるままに海南島を占領したとすると、話が通ります。
2011/11/29 イランの英国大使館が学生に襲撃されました。これをイランから英国を追い出す米国の手段としたら、70年前と同じことをしているわけです。
参考文献
広島大学平和研究センター IPSHU研究報告シリーズ 研究報告No.33
現代世界経済秩序の形成とアメリカ海軍の役割
―世界史の全体構図からみた「太平洋戦争」の歴史的意味とその教訓―
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/contents.htm
第2部ハルによる極東政策の展開とアメリカ海軍の役割 第2章
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Par2-1.pdf
第3章海軍整備の根拠とハルの極東政策の「岐路」
http://home.hiroshima-u.ac.jp/heiwa/Pub/33/Part2-2.pdf
特別寄稿 『戦争と石油(1)~太平洋戦争編~』 岩間敏
http://oilgas-info.jogmec.go.jp/pdf/0/652/200601_045a.pdf
『揚子江は今も流れている』 犬養建
『日銀 円の王権』 吉田祐二
『国際金融同盟―ナチスとアメリカ大企業の陰謀』 チャールズ・ハイアム
(追記)
小沢治三郎
昭和41年80歳で死去。昭和天皇は祭祀料7000円を下賜、サミュエル・E・モリソン博士より花束とともに「近代戦にふさわしい科学的リーダーシップをそなえた名提督」というメッセージが贈られた。祭祀料と集まった香典は遺族が小沢の意を汲み、潮会(元海軍兵士達の会)に寄付がなされた。
http://nangyo.blog85.fc2.com/blog-entry-3.html
モリソンがこうした賞賛を贈った日本の海軍軍人は小沢だけであり、通り一遍の社交辞令ではない。
陸軍は、「作戦終末点(補給が出来る限界点)」をパラオと考えていたが、海軍の連合艦隊司令部は、9個師団もあれば豪州を占領できるだろうと「作戦終末点」を無視する発言がでるなか、大本営でフィジー・サモアの占領案がでた。 その第一段階がポートモレスビー(ニューギニア)の占領。 (『「聖戦」』の名のもとに』)
サイパン島の斎藤中将の最期の電報。
「我々陸軍将兵一同は敵アメリカ軍を恨まずして日本海軍を永遠に恨みつつ玉砕する」
by heibay
| 2012-01-05 09:50
| 歴史
|
Comments(13)
Commented
by
石部金吉
at 2012-08-07 21:33
x
すごい偏見に基づく推測ですね。最初から山本悪人説でそれに適合する項目を当てはめるジグソーパズルの思考ではないでしょうか。
山本がそんなに権力を持っていたわけではないでしょう。海軍の多くの組織や軍の中の1司令官であるに過ぎないのですよ。たまたま真珠湾攻撃という先鋒部隊の指導者だったからといって彼が開戦を決めたわけではありませんので。念のため。
山本がそんなに権力を持っていたわけではないでしょう。海軍の多くの組織や軍の中の1司令官であるに過ぎないのですよ。たまたま真珠湾攻撃という先鋒部隊の指導者だったからといって彼が開戦を決めたわけではありませんので。念のため。
0
Commented
by
heibay at 2012-08-08 07:33
海軍を洗脳した功績は大きいでしょうね。
特に野村吉三郎が駐米大使になぜ任命されたか を考えると、山本ールーズベルトー野村 になってきますし。
特に野村吉三郎が駐米大使になぜ任命されたか を考えると、山本ールーズベルトー野村 になってきますし。
Commented
by
天の逆鉾
at 2012-11-28 01:19
x
こんな見方しかできんheibayさんのような人種が戦争を引き起こしたんだろ。結局。
Commented
by
heibay at 2012-11-28 09:47
山本五十六のような 外務・防衛官僚が 鳩山内閣の普天間問題を解決を 潰しましたね。 ところで、どんなお考えで、私のような人種が戦争を起すと判断されたのです?
Commented
by
todoroketenni
at 2013-02-28 04:24
x
heibayさんは幼稚園児ですか? ひどい暴論ですね!
海軍=山本ですか?呆れて開いた口がふさがらない。
海軍は多くの組織がある。山本は海軍全体のトップであったことは一回もない。あなたが記した史料のどこにも山本が省益を目指したということを記したものはない。海軍がそうしたという記述はあるようだが、それはあくまで陸軍側からの視点でしかない。その逆のことを記述する文献も多くあるんです。「こんな見方しかできんheibayさんのような人種が戦争を引き起こしたんだろ。結局。」という意見に私も賛成です!!
海軍=山本ですか?呆れて開いた口がふさがらない。
海軍は多くの組織がある。山本は海軍全体のトップであったことは一回もない。あなたが記した史料のどこにも山本が省益を目指したということを記したものはない。海軍がそうしたという記述はあるようだが、それはあくまで陸軍側からの視点でしかない。その逆のことを記述する文献も多くあるんです。「こんな見方しかできんheibayさんのような人種が戦争を引き起こしたんだろ。結局。」という意見に私も賛成です!!
Commented
by
todoroketennni
at 2013-02-28 05:04
x
heibayさんのような方はどこにでもいる、山本五十六が海軍のトップで総大将だったと錯覚している方がた。海軍とい組織には大きく分けて海軍省、軍令部、連合艦隊などがある。省益を云々する部門は海軍省だろう。軍令部も少し関係するだろうが。
Commented
by
heibay at 2013-03-03 07:55
歴史を英語で ”history” his story 彼の物語。 つまり、勝者の物語。
日本で出回っている太平洋戦争史は 米国製って自覚がないとね。
日本で出回っている太平洋戦争史は 米国製って自覚がないとね。
Commented
by
heibay at 2013-03-10 02:30
それからね、現代ですが、政務官をされた代議士の話ですが、「省庁では官僚のトップが、ああせい、こうせいと言うのでなく、省庁全体が、ある物事を進める雰囲気になってしまう。」
おそらく、過去から現代に続く、官僚の特徴なのでしょう。そして現代では2週間に1度、米軍と官僚の行政会談が持たれています。 だから海軍3バカトリオ、米内、井上、山本の影響は大きいでしょう。
おそらく、過去から現代に続く、官僚の特徴なのでしょう。そして現代では2週間に1度、米軍と官僚の行政会談が持たれています。 だから海軍3バカトリオ、米内、井上、山本の影響は大きいでしょう。
Commented
by
heibay at 2013-04-15 20:48
Commented
by
日下部隆一
at 2013-08-07 22:34
x
拝啓 いつもごくろうさまでございます。
とても豊富な資料を出しているのですが、「国益より省益を重視した山本」とのことですが、海軍そのものと山本とを混同しているのではないでしょうか? 海軍で一番有名なのは山本ですが、別に彼が総大将だったわけでは無いですよね。全く海軍の組織を理解されていないのではないでしょうか? 省益を追求する会議の討議に出る者は海軍省か軍令部の人間でしょう。資料を作るのも省部のスタッフですよ。彼は一回もそんな場所に出ていませんし、現場部門の連合艦隊としてどこにいたかといえば瀬戸内海の戦艦の中にいたのですけどね。たまに東京にくるくらい。
とても豊富な資料を出しているのですが、「国益より省益を重視した山本」とのことですが、海軍そのものと山本とを混同しているのではないでしょうか? 海軍で一番有名なのは山本ですが、別に彼が総大将だったわけでは無いですよね。全く海軍の組織を理解されていないのではないでしょうか? 省益を追求する会議の討議に出る者は海軍省か軍令部の人間でしょう。資料を作るのも省部のスタッフですよ。彼は一回もそんな場所に出ていませんし、現場部門の連合艦隊としてどこにいたかといえば瀬戸内海の戦艦の中にいたのですけどね。たまに東京にくるくらい。
Commented
by
heibay at 2013-12-28 11:58
陸軍は、「作戦終末点(補給が出来る限界点)」をパラオと考えていたが、海軍の連合艦隊司令部は、9個師団もあれば豪州を占領できるだろうと「作戦終末点」を無視する発言がでるなか、大本営でフィジー・サモアの占領案がでた。 その第一段階がポートモレスビー(ニューギニア)の占領。 (『「聖戦」』の名のもとに』)
その結果
サイパン島の斎藤中将の最期の電報。
「我々陸軍将兵一同は敵アメリカ軍を恨まずして日本海軍を永遠に恨みつつ玉砕する」
その結果
サイパン島の斎藤中将の最期の電報。
「我々陸軍将兵一同は敵アメリカ軍を恨まずして日本海軍を永遠に恨みつつ玉砕する」
Commented
by
山田一郎
at 2014-09-02 03:30
x
はじめまして。興味深く読ませていただきました。ありがとうございます。
海軍省、軍令部、連合艦隊の違いをご存知でしょうか?
「豪州占領を計画した」というのは軍令部ですよ。
連合艦隊司令部ではありません。
連合艦隊司令部がそれに反対したのです。FS作戦wikipedia参照
作戦終末点とは普通言いません。攻勢終末点です。
補給の問題ではなく、作戦距離を伸ばすな、ということです。
著者はあの慰安婦問題で有名な千田夏光氏ですか・・・。なるほど。
この方は軍事知識はだいぶ苦手のようですですねw
サイパン島の斎藤中将の最期の電報については、
中所豊著『日本軍閥秘史―裁かれる日まで』という本に書いてあるようですが、
1948年(中華民国三十七年三月初版) 中華国際新聞社刊で、
勝者の中国が日本の陸海軍が抗争していたと意図的に強調する
目的であす。一緒にサイパンでも戦ったのですから、
斎藤中将が海軍を恨むなどの理由はないでしょう。
海軍省、軍令部、連合艦隊の違いをご存知でしょうか?
「豪州占領を計画した」というのは軍令部ですよ。
連合艦隊司令部ではありません。
連合艦隊司令部がそれに反対したのです。FS作戦wikipedia参照
作戦終末点とは普通言いません。攻勢終末点です。
補給の問題ではなく、作戦距離を伸ばすな、ということです。
著者はあの慰安婦問題で有名な千田夏光氏ですか・・・。なるほど。
この方は軍事知識はだいぶ苦手のようですですねw
サイパン島の斎藤中将の最期の電報については、
中所豊著『日本軍閥秘史―裁かれる日まで』という本に書いてあるようですが、
1948年(中華民国三十七年三月初版) 中華国際新聞社刊で、
勝者の中国が日本の陸海軍が抗争していたと意図的に強調する
目的であす。一緒にサイパンでも戦ったのですから、
斎藤中将が海軍を恨むなどの理由はないでしょう。
Commented
by
heibay at 2015-05-15 11:13
山田様
軍令部に、山本五十六 下の参謀長だった 伊藤整一次長、福留繁一部長が就任して、山本長官の威光を背景に連合艦隊に押し切られていく軍令部。特に真珠湾攻撃成功以後は山本長官が強くなった。
ミッドウェー作戦は、航空艦隊、潜水艦隊が補修のため延期を申し入れたが、連合艦隊に押し切らた。司令系統を守らない連合艦隊による「下克上」だった。
(『日本海軍400時間の証言』NHKスペシャル取材班)
軍令部に、山本五十六 下の参謀長だった 伊藤整一次長、福留繁一部長が就任して、山本長官の威光を背景に連合艦隊に押し切られていく軍令部。特に真珠湾攻撃成功以後は山本長官が強くなった。
ミッドウェー作戦は、航空艦隊、潜水艦隊が補修のため延期を申し入れたが、連合艦隊に押し切らた。司令系統を守らない連合艦隊による「下克上」だった。
(『日本海軍400時間の証言』NHKスペシャル取材班)